| Ａ |
年号を省略せず，年月日の区切りに「・」（ナカテン）を使用する方法
主に解説・脚注の表示に使用 |
最判平成15・10・7刑集57巻9号1002頁
東京高判昭和55・12・24判時994号51頁
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「ジュリスト」・「法学教室」等（有斐閣）
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最三小判平成15・10・7刑集57巻9号1002頁
東京高判昭和55・12・24判時994号51頁
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「現代刑事法」（現代法律出版） |
| Ｂ |
年号を簡略表示，年月日の区切りに「.」（ピリオド）を用いる方法
主に解説・脚注の表示に使用 |
最三小判昭55.7.1民集34巻4号535頁
大阪高判昭58.5.25判タ498号102頁
東京地判平10.5.28判タ1016号121頁
福岡地大牟田支判昭45.2.27判タ253号302頁
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「判例タイムズ」（判例タイムズ社）
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| Ｃ |
年号を正規に表示，年月日をそのまま表示する方法
主に本文の表示に使用 |
・・・不法行為に基づく損害賠償責任を免れる理由はない（最高裁昭和４８年（オ）第９３０号同４９年２月２８日第一小法廷判決・裁判集民事１１１号２３５頁参照）。
・・・当裁判所の判例とするところである（最高裁昭和３７年（オ）第１４７２号同３９年５月２７日大法廷判決・民集１８巻４号６７６
頁，最高裁昭和４５年（あ）第１３１０号同４８年４月４日大法廷判決・刑集２７
巻３号２６５頁等）。
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最高裁判決本文中の判例の引用例
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| Ｃ |
年号を正規に表示，年月日をそのまま表示する方法
主に本文の表示に使用 |
最高裁判所平成１０年(行ヒ)第４１号同１５年６月２６日第一小法廷判決・裁判所時報１３４２号に照らし，・・・
（最高裁昭和４０年(オ)第５３６号同４６年４月２３日第二小法廷判決・民集２５巻３号３５１頁参照）
（最高裁判所昭和４７年４月４日第三小法廷判決民集２６巻３号３７３頁）
最高裁平成15年10月7日第三小法廷判決（刑集57巻9号1002頁）は，・・・
最高裁昭和６１年３月１３日第一小法廷判決は，・・・
東京高裁昭和55年12月24日判決（判時994号51頁）は，・・・
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下級裁判決における最高裁判例の引用例
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判決引用の表示方法