TOPICS CORNER 製作担当 河井 継之介

トピックス135号 05/06/18発行

世界経済はミステリー・ゾーンに入った

プラウト経済学の創始者であるラビ・バトラ博士は最近の日本について 「2005年〜2010年にかけて資本主義は花火のように爆発する。光は極東の日本から」と予言している。
博士の日本講演が8月6日に東京・津田ホールで開催される。
最近のラビ・バトラ博士の見解を「あうん」の編集長下里正樹氏が以下のように紹介されている。
プラウト経済学の特色は、資本主義経済の繁栄・衰退パターンを「貨幣増加率」から正確に割り出したことにある。
これまで「コンドラチェフのサイクル」「クズネッツ循環」「ジュグラーのサイクル」などの景気循環と予測の理論が唱えられてきたが、 バトラ博士は資本主義経済の基軸である「貨幣」に注目、この200年のアメリカ経済の「貨幣増加率」を解析し、 マネーサプライの増加率とインフレの連動の相関関係を突き止めた。
そしてその周期が30年/60年の「波」を伴っていることを発見し、次のように指摘している。
「30年に一度の恐慌が、運よく小規模に終わったとしても、その破壊のエネルギーは、 さながら地底にたまったマグマが巨大な地震を起こすがごとく、次の30年に向かって蓄積されていく」と。
「近代アメリカの貨幣増加率の周期は、1770年から始まった。 それ以前の国家財政についての統計数値は存在しない。次のピークは30年後の1800年、 次のピークは1830年・・・・・と正確な周期を刻んで巡っている。どのような政府、どのような大統領も 『規則的な循環を描く周期に従う』のだ」。
実際、貨幣増加率の30年周期を追うと、大きな社会変動が起きている。
ラビ・バトラ博士は世界経済の現状を「ミステリー・ゾーンに入った」と表現、次のように主張している。
「世界経済はいま、100年か200年に一度の大転換期にある。つまり世界経済そのものがミステリーゾーンに入っている」
「そう判断する最大の理由は、アメリカ経済の先行き不透明感である。
なかでも内需の3分の1をしめる住宅バブルの過熱はおそろしくなるほどの数字を示している。
2003年1年間の住宅着工件数は、ざっと185万戸。前年比8.4%の増加で、これは25年ぶりの高水準を意味する」
「2004年にはさらに過熱し、年間200万戸近い着工数となっている。
この住宅ブームは、建築主が住むためのものではなく、あくまで転売で利益を上げる、賃貸でさやを稼ごうとするものだ」
「住宅バブルがはじけると、株価が下がるという風聞で、人々が動揺し、一斉の株売りに走れば、金融システムの崩壊が始まる。
なにしろアメリカでは、その金融資産の半分が、株式市場に直接投資されている。個人の4%は企業株や株式年金ファンドを所有している。
株価が崩れるときは、まさに総崩れとなる。」
住宅バブル崩壊が引き金になっての株価下落がありうるかどうかが今秋以降の一つの焦点だとラビ・バトラ博士は主張する。
もう一つの懸念はアメリカ経済の「30年、60年周期」である。
「周期の始点を1914年の第一次世界大戦にとって見ると、30年後の1944年。第二次世界大戦を機に始まったインフレがピークになっている。
さらに約30年の1973年には、第四次中東戦争が勃発、原油の供給が減って石油危機が深刻化した。
またその30年後の2003年3月にイラク戦争が起きる。その後の原油をはじめとする資源インフレにつながっている。
戦争とインフレのサイクルにおいても、『30〜60年周期説』は見事に立証されているのだ」
「『対イラク戦争』に端を発する今回の原油高も資源インフレの再発であり、世界大恐慌の前触れだと見ている」
「おそらくこの5年間のどこかで、搾取的資本主義の崩壊が顕著な形で露呈すると思っている。
資本主義にとっての歴史的な転換期がやってくるのだ。
そしてこれが、アメリカ・イギリス・イスラエル(キリスト教とユダヤ教)VSアラブ(イスラム教)戦争の終わりを意味するのではないか」。
イラクにおけるアメリカの敗北が決定的になり、イラクやイスラム諸国からの撤兵が始まり、アメリカの一国主義が崩れる。
ドルの威信が大きく揺らげば、世界大恐慌の再来となる」これがラビ・バトラ博士の大局観だ。
それを裏付けるように、いま、、イラクの治安は悪化の一途。
その背後に、シーア派主導のイラク内閣の誕生がある。
シーア派主導のイランとおなじ宗派が、旧フセイン政権が依拠していたスンニ派に代わり、いつの間にかイラクを乗っ取った形だ。
イスラム教宗派を軸にした部族国家であるイラクで、主要宗派がシーア派になったことの意味は大きい。
隣国イランの強烈な反米イデオロギーが、民主化の過程で、イラクに流れ込んできたのだ。
これはアメリカの大誤算では?
反米感情が高まる中、イラクからの撤兵はすでに始まっている。
日本の自衛隊は今年12月での撤兵を発表しているが、これはアメリカ軍も12月に総撤退しますよのメッセージではないのか?
アメリカが退くから、日本も退くのだとみるのが自然だろう。
上記は(株)第二海援隊発行の経済トレンドレポートより抜粋して掲載しています。
 


情報に興味のある方は下記バナーをクリックして下さい。他にも沢山の情報が満載です。