トピックス70号 03/02/15発行

Man社が運用しているマリンとは

ADPと同じくMan社が運用しているファンドにマリンというファンドがある。
正式名称は「Man-Arbitrage Strategies Limited」で通称はマリンという。
目論見書の番号にもマリンの名前は出てこない。
「MAS1」と正式名称を簡略化した記号で載っております。
(これはマリンのPRではありません。現状レポートから情報を掲載しているだけです。誤解のなきように!!)
これは、もともとMarin Capital Partners社が運用しているファンドであったため、通称でマリンと呼んでいる。
ADPとマリンの比較表を掲載しておきますので、ご覧ください。
ADP
マリン
値動きの特徴
経済に大きなトレンドがあると強い。ないと停滞もしくは下げてしまう。
市場の影響はほとんど受けない
最低投資金額
30,000ドル
100,000ドル
フアンド設定日
1996年3月26日
2000年12月1日
年収益率
21.60%
16.20%
ボラティリティ
19.20%
4.00%
買付
毎週投資可能
毎月投資可能
解約

毎週解約可能

*但し、解約後1ヵ月程たたないと現金化できない。

四半期に一度。その解約日の78日前までに通知が必要。

*但し、解約後1ヵ月程たたないと現金化できない。

満期
なし
なし
元本確保の仕組み
なし
なし
この表の如く、値動きの特徴が分かれています。
つまり、マリンとADPは全く違うタイプのファンドで、一緒に持っておけば、分散効果が高いといえます。
このような違いが生じるのは、根本的にマリンとADPとでは運用方法が全く違うことがあげられます。
ADPが先物分散運用であるのに対して、マリンは裁定取引(裁定取引についてはOMS経済レポート65号に掲載予定ですので、御参照して下さい。)を行っているのです。
マリンの運用取引対象は大きく2つ、転換社債の裁定取引と金利裁定取引。
マリンのファンドにMan-Barnegatの運用戦略を加えた。
それは、転換社債の裁定取引の運用方法が有名になりすぎて、資金が集まりすぎた。
みんなが気がつくと収益機会はどうしても減ってしまいます。
そこで、Man-Barnegatをとりいれた。
それと、この運用方法が高い収益を期待できるため。
ADPと同様、マリンも満期はありません。
その他のMan社のファンドで満期のある元本確保型ファンドもありますが、満期が10年超と長期のものが多い。
その間、経済状況は常に変化しますし、金融の技術も年々高度になっていきます。
そのためMan社の運用といえども状況によって変化が必要になってきます。
今回のMan-Barnegat導入からもそのことを見て取ることができます。
つまり、Man社のファンドは常に進化していくのです。
但し、このことについてはデメリットもあります。
注意深く見ていかないと、知らない間に、運用方法が変わり、自分の思っている運用と違う運用がなされているかもしれないのです。
そういったことがないように投資先の情報は常に重要になってきます。
しかし、マリンもそうですが、Man社から届くファンドの報告書は全文英文になっています。
しかも金融の専門用語で書かれているため、よほど英語に精通した方でないと情報をとることは容易ではありません。
今回マリンに新しい運用方法が追加された情報も2002年6月末の報告書には記述してあるのですが、それに気づかれた方は案外少ないようです。
そうした場合に強い見方になるのはやはり、日本インベストメント・リサーチのロイヤル資産クラブ(電話03-3291-7291担当:稲田さま)であろうと思います。
(なお、この記事の詳細はOMS経済レポート64号参照下さい)