特定商取引法に基づく表記
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| 販売商品名 |
水耕栽培装置 「ため太郎」 シリーズ |
| 販売業者名 |
京都ネット販売 大津事務所 |
| 関連事業所 |
相馬エンジニアリング ・ ＯＦＦＩＣＥ京都 |
| 運営統括責任者 |
加藤 宏太郎 |
| 商品管理責任者 |
小早川 宗徳 |
| 所在地 |
〒520-0862 滋賀県大津市平津2丁目4-20-126 |
| 販売形態 |
インターネットを利用した製造直販 |
| TEL・FAX |
077-534-3177 (内線非通知不可）
商品に関するお問い合せやご質問は必ずメールでお願いします。
商品に関するお問い合わせは、後日の「お互いの記録保全」のためと「言葉の行き違い」を防ぐため、メールでお願いしております。お客様の立場で、実物を一度も見る事無くご購入される「ネット通販」の危険性を少しでも減らす目的なのでご理解下さい。 |
メールアドレス
（お問い合わせはこちら） |
info@tametaro.jp
ご注意：ウィルスに感染したメールは、サーバの設定により当方にはヘッダーすら届きません。数日以内に返信が無い場合は、原因を取り除いた上で改めてお問い合わせください。
また、携帯電話の方はパソコンからの返信メールを受信できる設定にしてください。 |
| ご注文方法 |
ご注文フォーム[標準] ・ メール ・ ＦＡＸ専用注文用紙 （HTML もしくは PDF） でご注文をお受けいたします。なお、誠に申し訳ございませんが記録が残らない「お電話でのご注文」はお受けしておりません。 |
| 売買契約の成立 |
お客様からのご注文を受信し、当方から「ご注文の確認」メールを送信した時点。 |
| 商品代金以外の必要料金 |
送料のみ （代引き手数料は当方が負担・送料は大口割引料金適用）
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| 消費税表示書式 |
税込表記（内税） |
| お支払方法・お支払期限 |
ご送金の必要はありません。ＪＰ日本郵便の「代金引換ゆうパック」で発送しますので商品到着時にお支払いください。（代引き手数料無料）
■大量のご注文を頂いた場合は「送料」を前金でご請求する場合があります。 |
| 領収証 |
商品お受け取り時に配送業者（ＪＰ日本郵便）が、お届け先の宛名で「品代金領収書」を発行します。 |
 発送方法 |
お客様のプライバシーを守るため、商品発送は以下の２点に留意しています。
１.梱包箱は「完全無地」です。
２.発送伝票の商品名は「プラスチック容器」です。 |
| 販売数量 |
制限は特にありませんが、在庫数を超えるご注文には下記の納期が必要です。 |
商品発送時期
「ご注文確認メール」送信から→ |
在庫が有る場合 →２営業日以内に発送 （週末・祝祭日を除く）
在庫が無い場合 →「ご注文ページ」に表示の納期内に発送
受注生産品 →「商品紹介ページ」に表示の納期内に発送 |
| 販売地域 |
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| セキュリティ |
当サイトは「ＮＥＣビッグローブ株式会社」のドメインサービス管理下にあり、強固なセキュリティで守られています。 |
| 無期限 ユーザーサポート |
「ため太郎」シリーズの使用方法についてのご質問にはメールで対応していますので、ご不明な点があればご遠慮なくお尋ねください。
お返事に数日のお時間を要する場合がありますが返信は必ずいたします。
サポート期限は無期限ですが、当方から直接ご購入された「ユーザー認証可能な一次ユーザー」に限らせていただきます。再販売品や中古品・贈答品をご使用の「二次ユーザー」の方は「ユーザー認証」が不可能なため対象外とさせていただきます。
なお、個別の植物栽培法と、お電話でのご質問には対応できません。 |
クーリングオフ・
及び返品について |
特定商取引法に基づくインターネットを利用した通信販売形態のため、クーリングオフ制度の適用はございません。また、本装置には著作物が含まれているため「お客様都合」によるご返品はお受けできません。商品内容を十分ご理解・ご確認の上、ご注文下さい。
発送商品の初期不良に関しては、商品到着後一週間以内に必ずメールにてご連絡ください。良品交換で迅速に対応いたします。 |
当サイトの販売商品は
すべて大津公証人役場
にて
「確定日付・付与済み」
です |
当サイトが情報提供する販売商品や自作装置は、環境緑化事業を目的とする産学連携共同開発装置であり、あえて「実用新案登録や特許申請」は行わず、技術を広く公開しています。
従って、ユーザーを含め一般の方が、当サイトにおいて情報提供する販売商品や自作装置の部品や構造を解析し「類似コピー」を自作され、私的に楽しまれる事は法的にまったく問題はありません。
ただし、営利を目的とする者が、当サイトにおいて情報提供する販売商品や自作装置から派生する、「不正な 実用新案登録 及び 特許申請」や「コピー商品の製造・販売」を行った時に、「不正競争防止法」に基づいた「損害賠償請求」が行えるように、大津公証人役場にて「各製品情報の公開日の確定日付の付与」を受けています。 |
