第一部 地震あれこれ

  1.6 グラフでみる被害地震

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 地震の被害は建物、石垣や堤などの構造物、船、田畑などの物的被害も当然含まれますが、第一に人的被害が挙げられ ます。人的被害は、建物倒壊による圧死、津波による溺死の他に火災による焼死、山崩れがけ崩れによるもの、山崩れによる土砂が川をせきとめこれが決壊 することによる溺死などいろいろな形態をとります。
 西暦1700年以降約300年間の下の4項目について、図や表で示すことによって、日本全体としてはどの程度の人的被害を被ってきたかを振り返って みます。なお、図や表は理科年表(国立天文台編)を基にして作成しています。 

 死 者・行方不明者数
 被害地震の発生間隔
 人 的被害とマグニチュードや地震の型
 
死 者・行方不明が1,000人を超える地震
 全壊家屋100戸当りの死者数

 人的被害の発生状況(まとめ)

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死者・行方不明者数1
死者行方不明者数2
図マーク 図 1.6.1 1700年以降の年間死者・行方不明者数

【死者・行方不明者数】

 図 1.6.1は、西暦1700年以降約300年間の地震による死者・行方不明者数を示しています。

 上段の図では、1万人以上の死者・行方不明者が発生した年が6回あり、そのうち5回はグラフの目盛りをオーバーして○印は表示されていません。
 下段の図は、上段の図と同じデータを用いていますが、死者・行方不明者1人から百万人までを同じグラフに入るように縦軸を対数としています。なお、水色 のマークは津波による被害が特に大きかった年を示しています。

 図 1.6.1によれば、死者・行方不明者が千人を超える年は十数年一度の割で発生しており、特に珍しくないといえます。さらにこのなかには、一万人以上の死者・行方不明者を 出した年が6回も含まれていることが注目されます。地震名を挙げると、関東大地震、明治三陸地震津波、宝永地震、眉山崩壊、八重山地震津波、元禄地震とな ります。眉山崩壊は、地震によって崩壊した土砂が海中に崩落し、津波が発生したことにより大きな被害になりました。地震被害の形態の多様性を示していま す。


[グラフの作図について]
 グラフなどの作成には、理科年表に記載されている「日本付近のおもな被害地震年代表」、「世界のおもな大地震・被害地震」を用いています。古い地震について は古文書の調査によるものであり、死者多数、死者数千、少なくとも死2万、マグニチュードが不明あるいは6.5〜7などのあいまいな表現も含まれています。作 図に際しては、多数、数千など数値に直し難いものは除き、マグニチュードのように範囲で示されているものは平均とし、少なくとも2万のように数値が入っている ものはその値20,000としています。ただし、厳密な基準を設けているわけではありません。

期間50年毎の死者行方不明者数
図 1.6.2 期間50年毎の死者・行方不明者数

 図 1.6.2は、1700年から2000年までを50年期間に区分し、その期間毎の死亡者・行方不明者数を示しています。

 50年期間の死亡者・行方不明者数は、関東大地震(1923年、死亡・行方不明者約10万5千人余り)が発生している期間1900〜1950年で約16 万人と極めて多くなっていますが、この期間を除けば、1万〜4万人程度で推移しています。

 最新の期間1950〜2000年は兵庫県南部地震を含んでいるものの最も人的被害が少ない期間でもあります。このことは、一世代あるいは二世代前と違っ て、地震の情報が少ない、地震被害を実感できない、地震を意識しない時代に入っているともいえます。大震災前の静けさと受けとめて、防災意識の維持が望ま れます。






【被害地震の発生間隔】

被害地震の発生間隔1 被害地震の発生間隔2
図マーク 図1.6.3  死者・行方不明者が1,000人以上の地震の発生間隔とヒストグラム
 図 1.6.3の左側の図は、西暦1700年以降約300年間の死者・行方不明者数が千人以上である地震の発生間隔を示しています。例えば、左の図の最も右側は福井地震から兵 庫県南部地震まで47年の間隔があったことを示しています。ただし、図の最も左側の元禄地震は1700年より1つ前の地震から起算しています。

 図 1.6.3の右側の図は発生間隔を等間隔に5つの階級に分け、その発生頻度(回数)を示しているヒストグラムです。大きな被害が発生する間隔は、0〜9年の階級が最も大き いことを示しています。この現象は、地震に活動期のようなものがあることを示しているのかも知れません。または、大被害を伴うような地震はまれにしか起こ らないので、300年程度では統計的な意味合いが小さいかどちらかであろうと思われます。

マグニチュードと被害地震
図マーク 図 1.6.4 マグニチュード(M)と1700年以降の地震(死亡人数別)

人的被害とマグニチュードや地震の型

 図 1.6.4はマグニチュードM=6.5以上の地震の発生状況を示しており、死者・行方不明者数によって、1,000人以上(赤色○印)、100人以上1,000人未満(黄 緑□印)、10人以上100人未満(青色△印)、10名未満1人以上(黒色○印)、死者無しの5つに区分しています。  
 1890年頃以降は地震が多く、死者・行方不明者が数十人程度以下の地震も多く発生しているようにみえます。東京気象台より「地震報告」が出たのが 1884(明治18年)、東京気象台が中央気象台と改称されたのが1886(明治20年)ですので、地震の数の増加は地震観測網の整備によるところが大き いと思われます。また、被害の小さい地震は歴史の中に埋もれているいる可能性が大きいと思われます。

 死者行方不明者1,000人以上の大震災は、古文書に記載されていると予想されますが、このような地震は、1760年頃、1850年頃、1940年頃と 100年前後の間隔で発生しているようにも見えます。活動期があったり、災害を起こしやすいタイプの地震が定期的に発生しているかも知れませんが、詳細は このグラフでははっきりしません。

 マグニチュ−ド8程度以上でも被害が発生していない地震もあれば、マグニチュード6.5程度でも被害が発生している地震もあります。地震が発生する場所 と人が住んでいる場所との距離によって地震の被害状況は大きく異なります。一般には、マグニチュードが7に近づくと、今も昔も大きな被害が発生しやすくな ることがわかります。

マグニチュードと人的被害
図マーク 図 1.6.5 マグニチュード(M) と人的被害 

 地震の型は、その発生場所がプレート境界か、大陸プレート内か、海洋プレート内かなどによって区分されますが、被害を伴 う地震の代表としては直下型地震とプレート境界型(海溝型)の地震があり、その他にも日本海東縁地震やスラブ内地震があります。(地震の型については第 一部 地震の型を参照してください。)

 図 1.6.5はマグニチュード(M=6.5以上)と死者・行方不明者数の関係を示しており、地震を直下型地震、プレート境界型地震、日本海東縁地震、スラブ内地震およびその 他または不明の5つに区分しています。「その他または不明」としたものは、直下型とプレート境界型の地震、日本海東縁地震およびスラブ内地震を選定した後 に残った全ての地震をひとまとめにしたもので、私の知識や情報不足のために本来の区分に入っていないものを含んでいます。

 直下型やプレート境界型の地震あるいは日本海東縁地震の区分は、島村英紀著「地震はどこに起こるか」講談社、鈴木康弘著「活断層 地震に備える」 ちく ま新書、塩崎賢明著「阪神大震災から来るべき大震災へ」『大震災以後』岩波書店、中央防災会議 地質調査研究課 「日本における被害地震の発生頻度に関する統計的分析について」、石橋克彦著 阪神・淡路大震災の教訓 岩波ブックレットなどを参照しました。

 図 1.6.5によれば、次のような特徴があるのがわかります。
 直下型地震:
 マグニチュードM=7.5程度以下が主体です。
 マグニチュードが小さくても大きな被害を出している地震が含まれています。(昭和20年の三河地震はマグニチュードM=6.8でしたが、二千人以上の犠 牲者が出ています。)
 6〜8千人台の被害が4回発生しているように、たびたび大被害が発生しています。
 プレート境界型地震:
 マグニチュードM=7.5程度以上が主体です。
 1万人以上の被害が4回発生しているように、巨大な被害がたびたび発生しています。
 日本海東縁地震:
 実際にもプレート境界の地震ですが、マグニチュードと被害の関係からも、プレート境界型地震に含めてもおかしくありません。
 スラブ内地震:
 昭和8年の三陸沖地震津波のように3千人の犠牲者を出すような地震が含まれています。
 マグニチュードと被害の関係も一様ではありません。
 (スラブ内の地震はどのような条件で発生するかよくわからない地震であり、予想できないような場所で被害地震が発生するかもしれません。)

 防災の観点からすると、いつどこで発生するかもしれない地震に対して、複雑に区分するよりも、プレート境界型等と直下型の二つに大別したほうがいいのか も知れません。
 

死者行方不明者1000人を越える地震
図マーク 図 1.6.6 死者・行方不明者が千名を超える地震

【死者・行方不明が1,000人を超える地震】

 図 1.6.6は、過去約 300年間の死者・行方不明者千人以上の被害地震を、死者・行方不明者の多い順に示した図であり、関東大地震の人的被害の多さに驚かされます。関東大震災は人口密集と火災 とに深く関わっている震災であり、歴史的に見ても特殊な震災であったことが分かります。

 1万人以上の犠牲者を出した地震が6回あり、未曾有の震災といわれた阪神・淡路大震災(兵庫県南部地震)での死者・行方不明者数は、6,435人で、約 300年間では10番目になります。

 図左から4番目の眉山崩壊は、マグニチュードM=6.4の地震で崩壊した土砂が島原城下の半分近くを埋め、更に有明海に流れ込むことにより、大津波が発 生した災害です。地震災害というよりも火山災害であり、特殊な例という意味でカッコでくくっています。

全壊家屋100戸当たりの死者数
図マーク図 1.6.7 全壊家屋数100戸当りの死者数

全壊家屋100戸当りの死者数

 図 1.6.7は、明治以降の代表的な直下型地震10個について、全壊家屋100戸当たりの死者数((全壊家屋/死者)×100)を地震発生順に示しています。直下型地震だけ であるため、津波による被害は含まれていません。家屋の全壊率が大きくなるほど死亡率も増加すると予想されますが、全壊家屋100戸当りの死亡者数でみる と、3〜33人であり地震によってかなり異なります。北但馬地震や三河地震では、倒壊家屋の割りに死亡者が多かった地震になります。
 右側の赤棒は全体の平均((全壊家屋計/死者計)×100)です。

 全壊家屋100戸当たりの死亡者数のバラツキは、地震動や地盤の特性、地震発生時間、建物の地域的時代的特長、家族構成、被害調査手法の違いなどが複雑 に絡まっているであろうことは予想できますが、細かいことは抜きにすれば、倒壊家屋100戸当たり6人程度の死者が出ることを示しており、条件が悪い場合 は30人程度に増加する可能性があることを示しています。

 なお、図 1.6.7の資料は理科年表を用いていますが、兵庫県南部地震だけは消防庁調べ(第三部 表 3.1.2参照)を使用しています。資料によって「全壊家屋」の意味も建物全壊、家屋全壊、住宅全壊、全壊世帯など表示が異なり、対象となる数値の意味合 いが若干異なるものと思われます。

 表 1.6.1は、過去約 300年間の死者・行方不明者千人以上の被害地震を表にしてまとめたもので、図 1.6.6と対応しています。

表マーク 表 1.6.1  死者・行方不明者が1,000人以上の地震(1700年以降)
順位 発生年月日 地震名 地域 死者・行方不明数 マグニチュード(M) 津波規模 主な被害形態など
1923/9 /1(大正12年) 関東大地震 関東南部 142,807 7.9 2 火災(東 京、横浜、横須賀、浦賀、鎌倉、小田原)
1896/6 /15(明治29年) 明治三陸地 震津波 三陸沖 22,000 8 1/2 4 津波(震害 なし)
1707/10 /28(宝永 4年) 宝永地震 五畿・七道 少なくとも 20,000 8.4 4 倒壊、津波 の被害大(1ヵ月半後富士山噴火)
1792/5/21(寛政 4年) (眉山崩壊) 雲仙岳 15,000 6.4 3 眉山の崩壊による津波(火山災害)
1771/4 /24(明和 8年) 八重山地震 津波 八重山・宮 古両群島 12,000 7.4 4 津波(震害 なし)
1703/12 /31(元禄16年) 元禄地震 江戸・関東 諸国 10,000 8.1 3 火災、津波  小田原城下全滅、東海道は川崎から小田原までほぼ全滅
1847/5 /8(弘化4年) 善光寺地震 信濃北部、越後西部 8,174 7.4 --- 倒壊、火 災、山崩れによる河川閉塞と決壊
8 1855/11/11(安政 2年) 江戸地震 江戸および付近 7,444 6.9 --- 火災、30 余りより出火
1891/10 /28(明治24年) 濃尾地震 愛知県・岐阜県 7,273 8.0 --- 倒壊、火災  レンガ造りの建物崩壊 
10 1995/1 /17(平成7年) 兵庫県南部地震 兵庫県南部 6,435 7.3 --- 倒壊、圧死
(木造、鉄筋コンクリート造、鉄骨造などの建物、高速道路、鉄道線路に被害)
11 1854/12 /23,24(安政1年) 安政東海地 震 東 海、東山、南海諸道 合 わせて約4,000? 両 者とも8.4 3 安 政東海地震の32時間後に安政南海地震が発生、両者の被害を区別できない 火災、津波
安政南海地 震 畿 内・東海・東山・北陸・南海・山陰・山陽道 4
12 1948/6 /28(昭和23年) 福井地震 福井平野 3、769 7.1 --- 倒壊、火災  
13 1933/3 /3(昭和 8年) 三陸地震津 波 三陸沖 3,064 8.1 3 津波(地震 後25〜40分後に大津波)
14 1927/3 /7(昭和 2年) 北丹後地震 京都府北西 部 2,925 7.3 -1 火災(山田 断層と郷村断層出現)
15 1945/1 /13(昭和20年) 三河地震 愛知県南部 2,306 6.8 -1 倒壊
16 1741/8 /29(寛保 1年) 渡島津波 渡島西岸・津軽・佐渡 2,000 ----- 3 津波
17 1828/12 /18(文政11年) 三条地震 越後 1,681 6.9 --- 火災
18 1854/7/9(安政 1年) 伊賀上野地震 伊賀・伊勢・大和および隣国 1,600 7 1/4 --- 倒壊
19 1751/5 /21(宝暦 1年) 高田地震 越後・越中 1,541 7〜7.4 --- 倒壊、圧死
20 1766/3 /8(明和 3年) 津軽地震 津軽 1,335 7 1/4 --- 圧死、焼死
21 1946/12 /21(昭和21年) 南海地震 紀伊半島沖 1,330 8.0 3 火災、津波
22 1944/12 /7(昭和19年) 東南海地震 三重県沖 1,251 7.9 3 倒壊、津波
23 1943/9 /10(昭和18年) 鳥取地震 鳥取付近 1,083 7.2 --- 火災
表中の津波規模は、次の通りです。
  ‐1:50cm以下(無被害)
  0:1m前後
  1:2m前後
  2:4〜6m程度
  3:10〜20m程度
  4:最大30m以上
地震の型による色分け プレート境界型地震 直下型地震 日本海東縁地震 スラブ内地震
直下型やプレート境界型の地震などの区分は、島村英紀著「地震はどこに起こるか」講談社、鈴木康弘著「活断層  地震に備える」 ちくま新書、塩崎賢明著「阪神大震災から来るべき大震災へ」『大震災以後』岩波書店、中央防災会議 地質調査研究課 「日本における被害地震の発生頻度に関する統計的分析について」、石橋克彦著 阪神・淡路大震災の教訓 岩波ブックレットなどを参照しました。

 人的被害の発生状況(まとめ)  

 図 1.6.1〜図 1.6.7および表 1.6.1(過去300年間に起こった日本周辺の地震)からどのような人的被害が発生しているか、箇条書きにまとめて示します。

 @ 十万人を超える死者・行方不明者を出した年(地震)は関東大地震1つだけです。関東大地震は被害地震全体からすると 特殊な地震であり、東京市内の死者約6万人のうちの5万数千人は火災による焼死です。人口密集地を襲う地震の恐ろしさを示しています。(図 1.6.2、図 1.6.6、表 1.6.1)

 A 一万人以上の死者・行方不明者を出した年(地震)は6回あり、300年間の平均では50年に一度程度の割合です。(図 1.6..1)

 B 千人以上の死者・行方不明者を出した年(地震)は23回あり、過去300年間の平均では約13年に一度程度の割合です。(図 1.6.1、表 1.6..1)

 C 千人以上の死者・行方不明者を出した年(地震)の23回のうち、津波による被害が特に大きい年(地震)は10回あります。被害地震のうち約40%は 津波が被害を大きくしています。地震名で何々地震津波と名付けられている地震は震害がほとんどなく津波によって被害が生じた地震です。(図 1.6.1、表 1.6.1))

 D 千人以上の死者・行方不明者を出さなかった期間が30年を超える回数は、1700年より1つ前の地震から起算すると5回あり最長は1948年の福井 地震から1995年兵庫県南部地震の47年で、被害の大きな地震が起こらなかった特殊な期間であったといえます。(図 1.6.3)

 E 千人以上の死者・行方不明者を出した地震が2つ※(伊賀上野地震と安政東海・東南海地震)発生した年が1回あります。1943年の鳥取地震から、東 南海地震、三河地震、そして1946年の南海地震まで毎年1回大地震が発生し、更に1年おいて1948年には福井地震が発生しており、被害地震が連続して 発生していることを示しています。単に統計的な話とするならば、千人以上の死者・行方不明者を出したような地震は今後50年程度は発生しなかも知れない し、1年に2回あるいは3回発生しても不思議ではありません。過去300年間を50年の期間毎に区分すると、最近の1950〜2000年の期間は、最低の 死亡・行方不明者数であったことになります。この期間には兵庫県南部地震が発生していますが、それでも歴史的には被害が少ない期間に相当します。(図 1.6.2、図 1.6.3)

 F マグニチュードが比較的小さくても被害の大きい地震がある一方で、マグニチュードが大きくても被害のない地震があります。被害は震源の位置と関係が 大きく、都市の直下で直下型地震が起こると、マグニチュードが小さくても狭い範囲で大きな被害を蒙ることになります。兵庫県南部地震も直下型地震です。 (図 1.6.4、図 1.6.5、表 1.6.1)

 G 明治以降の直下型地震の被害状況によると、全壊家屋100戸当たりの死者は3〜33人であり、平均では6人になります。(図 1.6.7)

 H 「関東大地震」のような地震名が示すように、巨大地震と言われるような地震であっても日本全体からすると限られた地域だけに被害が集中するのが普通 です。ただし、1707年の宝永地震のように、東海地震・東南海地震・南海地震の3つの巨大地震がほぼ同時に発生するような地震では、地震動や津波による 被害が九州東部から南関東におよぶものと考えられています。(表1.6.1)

 I 過去50年間は、歴史的にみて地震被害の少ない時代であり、地震の情報が少ない、地震被害を実感できない、地震を意識しない時代に入っているともい えます。たまたま地震被害の少ない時代に生きていますが、自然現象である地震は必ずやって来ます。(図 1.6.2、図 1.6.3)

(※ 順位11の安政東海地震と安政南海地震の地震を1つの地震として扱っています。)

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 参考資料

 理科年表 国立天文台編 2001年発行

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