昨年９月に上梓した『マルクス社会主義の転換』（御茶の水書房）に対して寄せられた批評への返答 をかねて、幾つかの論争的事項についてマルクスのアソシエーション論の一層の明確化を試みたい。

　周知のように、２０世紀マルクス主義において来るべき新社会・国家に関する定説の位置を占めてきたのは、レーニンが『国家と革命』で、マルクス＝エンゲルス『共産主義派宣言』、エンゲルス『反デューリング論』、マルクス『ゴータ綱領批判』を典拠に、生産手段の国家所有化とプロレタリアート独裁をキイワードとして描き出したような社会・国家像であった。しかしながら、世紀末に勃発したソ連の体制的倒壊にも衝迫されてマルクスの原典を追思惟すると、マルクスがその後期にいたって到達した未来社会構想は、スターリン主義はもとよりレーニン主義のそれとは著しく異なっていた。のみならず、エンゲルスのそれとも重大な差異を有していた。マルクスの未来社会論は、アソシエーションを決定的なキイワードにしており、１８６０年代から７０年代にかけ、生産協同組合を基軸とする協同組合型社会として彫琢され、他方でのコミューン国家論の形成とあいまって、近未来的には協同組合型志向社会に地域自治体国家を接合した過渡期社会・国家像として全体的な像を結んだ。

　こうしたマルクスの未来社会像の掌握に対して、広西元信さんからは私信で批判的コメントをいただいた。その中には、(1)マルクスの「土地の国民化 nationalization 」について、国民的所有の内実は国民的占有である、(2)Ｊ・Ｈ・ミル『経済学原理』訳書からの引用文中の「組合企業」の言語は partnership であり、利潤分配制を意味する、といった教示を含んでいるが、最も重要なのは新たな社会の経済的編成の基軸として協同組合を置いていることへの批判であろう。「過渡期社会を独自に強調することには賛成ですが、その中核として協同組合を強調することには賛成できません。それはマルクスの一時的な言葉を過渡期全体に普遍的に強調することになり、マルクス自身の見解とも若干ずれることになると思います」。「『フランスの内乱』を最後に、マルクスは、その後は、協同組合生産の強調を述べなくなって行く」というのである。果たして、後期マルクスの生産協同組合を軸にした新社会構想は、「一時的な」、「つまみ喰い的な」論考に過ぎなかったのであろうか。

　上のように主張される場合、広西さんは、『ゴータ綱領批判』で用いられている genossenschaftlich は、協同組合的と訳されてきているが、仲間組合的との別の訳語をあてるべきものであり、この用語はマルクスがアソシエーション論を遠ざけていることを示す、と捉えられている。だが、それと反対の解釈も成り立つ。例えば植村邦彦さんの論文「マルクスの『アソシアシオン』論」（岡村・佐々野・矢野編『制度・市場の展望』昭和堂、１９９４年）では、その genossenschaftlich について、 assoziiert という「外来語的な形容詞を、固有のドイツ語に置き換えたもの」と理解して、語の置き換えはあるが、「複数の『生産協同組合』が織り成す社会的ネットワーク、そのような《新しい生産様式》としての「１つのアソシアシオン」の実現こそが「社会主義」なの[だ]というマルクスの思想は、その後も基本的に変わることはなかった」と説かれている。 genossenschaftlich の語義と訳語の問題はひとまず措いて、マルクスの未来社会構想の展開について植村説と拙著は見解を同じくしている。

　１８６０年代以降、晩年の『ゴータ綱領批判』にいたるまでのマルクスの著論を辿るならば、４８年革命時の体験の深刻な反省を介して、先行の社会主義･共産主義の諸流派から継受したアソシエーション構想を独自に彫塑する過程として把握することは、十分に可能であり、後期エンゲルスの所論にあわせてマルクスをも切り盛りしてきた従前の研究に比べてはるかにマルクスの実像に迫っている。こう確言してよいのではないだろうか。

　マルクスのアソシエーション論の独自な意義を了解するには、ソヴェト・マルクス主義と古典マルクス主義の齟齬の確認に加えて、２つの面で旧来の通説からの視座転換を不可欠とする。「マルクス、エンゲルス問題」での両者の一体説からの脱却と、「カール･マルクス問題」での『共産主義派宣言』段階の初期マルクスと「国際労働者協会創立宣言」や『フランスにおける内乱』などの後期マルクスとの理論的断層についての認識である。そのことを、拙著に先立って公刊され、マルクスのアソシエーション論について否定的見解を表明されている中野徹三さんの『社会主義像の転回』（三一書房、１９９５年）の関連箇所の検討によって明らかにしよう。

　中野さんによれば、「『宣言』だけでなく、１８７０年代のマルクスにおいても『生産手段の国家への集中』が協同組合的社会（アソシエーション）の不可欠の土台として考えられていたことは、マルクスの『土地の国有化について』（１８７２年）からも、明白であろう」。ところが、マルクスが上の論文で説いているのは、生産手段の「国家への集中」ではなく「国民への集中」、すなわち国家（所有）化ではなく国民（所有）化 nationalization なのである。後期のマルクスの文献にはいわゆる国有化（＝国家所有化）がないということは、四半世紀も前に広西さんによって指摘されていた事柄である。他方、同時期のエンゲルスは、レーニンも『国家と革命』で引用し依拠したように、『反デューリング論』や『ユートピアから科学へ』のなかで、主要な生産手段の「国家（所有）化 Verstaatlichung 」、「国家所有 Staatseigentum 」を社会主義への過渡期の基本路線として論示している。中野さんは、第１に、このマルクスとエンゲルスの重大な分岐を無視し、エンゲルスを継いだうえで国民（所有）化をも国家（所有）化と同視してきた２０世紀マルクス主義の通説に従って、後期マルクスをも国家（所有）化論者に仕立てている。

　第２に、中野さんは、マルクスの未来社会論の基本構造は青年期から晩年にいたるまで不変であったと把握していて、『宣言』でエンゲルスとともに「いっさいの生産手段の国家の手への集中」を掲げていたマルクスの１８６０年代からの転換を没却している。かの『経済学批判』「序言」の中でも、「全然はじめからやり直して」と明記されているが、未来社会構想の領域でもマルクスの転換は根本的なものであって、生産手段の国家所有化に代えて協同組合的所有化を、中央集権制国家に代えて地域分権の連邦制国家を、総じて国家への集権に代えて国家の社会への吸収の方位を定立し、それらに対応して土地に関しても国家（所有）化ではなく国民（所有）化を打ち出すにいたるわけである。

　中野さんは、「全生産手段を集中した国家（官僚）のもとでの非市場的計画と管理というマルクスの思想」、「マルクスが想定した未来社会の計画経済原理（生産手段の国家的集中と市場＝価値関係を排除した計画）」といった批判を放たれている。Ｒ・セルツキー『社会主義の民主的再生』（青木書店、原書１９７９年）のマルクス批判に代表されるような、近年流行の論法なのであるが、マルクスをも国家所有化論者、国家計画論者、国家管理論者と誤信したうえで、「現実社会主義」と呼称されるソ連の惨憺たる破綻の現実を突きつけてマルクスの未来社会論の破産を宣告されるのである。しかし、マルクスの理論について言えば、説示されているのは、生産手段の国家的集中でないのは勿論だが、国家（の命令的）計画にあらずして「協同組合の連合体」を中心にした社会（の協議的）計画であり、（協同組合）企業の国家管理にあらずして生産当事者たちの自主的経営管理にほかならない。

　前期拙著について、これまでに加藤哲郎さんから『季報・唯物論研究』第６０号で、千石好郎さんから『カオスとロゴス』第８号で書評をいただいた。その書評では、それぞれに、拙著の基本的な論旨について大方肯定的な意義を認めたうえで、幾つかの問題についての欠点や掘り下げ不足が摘示されている。加藤さんの方は、(1)政治、国家の部面での、派遣制の効用をはじめとする民主主義の全制度的なあり方についての解明不足、(2)経済の部面では、協同組合企業の「一次元的万能薬化」に陥らないような、多面的、多元的で今日的諸課題にも答えうる具体的展開への必要性、そして(3)マルクス社会主義像の「スケール･アップ＝拡張」にとどまらない、未来社会像の「ヴァージョン・アップ＝改版」を等々、千石さんの場合は、(1)派遣制についても主観的な企図と客観的な作動結果の乖離が生起する、(2)アソシエーション論とプロレタリアート独裁論は、果たして統一的に関連づけることができるか、(3)一方での職能的な、協同組合などの協同組織、他方での地域的な自治体という中間集団の社会的存在構造についての開示の弱さ、等々が、主な論点である。この小稿では、まず派遣性をめぐって、次に「スケール・アップ」か「ヴァージョン・アップ」か、という２つの論目に絞って私見を記すことにする。

　近代国家は、その成立と同時に代表制を敷いたが民衆が求めた民主主義を久しい間排斥しつづけ、近代盛期を迎えた１９世紀中葉以降漸く民主主義を制度として取りこんだ。その歴史的経緯が物語るように、代表制と民主主義は、(1)資本主義的生産の場面における資本家の労働者に対する専制的な支配を基底にした、単なる政治的性格、(2)職業的な政治家、官僚、軍人の集団のヘゲモニーによる上からの統合の中に大衆の下からの民主主義をも包摂する、エリート主義的な性格といった本質的な諸欠陥、諸矛盾を内包している。それらの諸欠陥の克服、諸矛盾の止揚をいかにして達成するか、それを可能にする新たな民主主義的制度形態の発見が肝心の問題であり、それへの有力な解答案が派遣制である。

　派遣制は、delegational system の訳語であるが、代表制をのりこえる代替システムとして、フランス革命、チャーティスト運動、パリ・コミューンなどの民衆運動の革命的高揚のなかで、民衆の側の国家創建構想の基幹として案出され実践されてきた。代表制が、エリート的他者 represebtative が大衆に代わって意志を決定（＝代意）し、それを行使（＝代行）することに委ねる（＝代表的委任）のとは異なり、派遣性はあくまでも大衆自らが意思決定をおこない、決定した意思の行使についてのみ委員 delegate に委ねる（＝拘束的委任）。つまり、草の根的な民主主義の貫徹に努めて、既成制度への市民参加を超えてゆき、市民主役の新制度創出を果たさんとするのである。この派遣性の原理は、政治のみならず社会、経済のシステム全般に関して一般化されうる。

　アソシエーションは自由な個人の主体的な自発性を核心点とする諸々の協同組織であり、それらの協同組織を媒介とする協同社会である。派遣制は、まさにそうしたアソシエーションに即応する民主主義を具体的に体現するのであって、社会集団の自主管理、自治を本旨とするアソシエーション型民主主義の制度化形態と言えよう。

　代表制から派遣制への転換には、代表制民主主義の功罪を見極めながらそれを改造していく過渡的な「長い産みの苦しみ」の時代を要する。その移行過程で、代表制と派遣制を併用したり、派遣制が企図せざる結果をもたらしてそれの改正を余儀なくされたりすることは、当然に起きることだろう。代表制が純粋代表制から反代表制へ転化を遂げてきたように、派遣制自体の歴史的段階的な変化も考慮に入れておくべきだろう。ただ、拙著が課題としたのは、ソヴェト代表制の定着とともに２０世紀マルクス主義において見失われた派遣制を発掘し、代表制との原理的差異を明確にして、それが秘めている歴史的意味を顕揚することであった。今後はさらに、お二人の指摘にもあるように、代表制の派遣制への変革過程に関わる具体的な諸問題にも踏み込んで、拙論をアップ・トゥ・デイトに仕上げることに努めたい。

　マルクス社会主義像の「スケール・アップ＝拡張」では近未来の世界史における「『社会主義の再浮上』は困難」であって、「歴史的現実の展開を踏まえた、未来社会像の『ヴァージョン・アップ＝改版』こそが必要であ」ろう。これが加藤さんの見地である。千石さんも加藤さんに近いとして、マルクス理論の「パラダイム革新」を唱えられている。そうした方向に、私は異見を立てるものではない。

　第１に、新たなマルクス像の掌握は、マルクス理論研究史における貢献ではあるが、しかし、２１世紀を迎える現代世界の変革、解放の響導理論の構築とは、基本的に別個の課題である。従ってまた、双方は二者択一の問題でもない。後者の課題に取り組むには、「もっとマルクスから自由に構想しなければ」ならないのはその通りだと思う。その確認のうえで、第２に、私自身は前者は後者の有力な理論史的源泉の１つに違いないというように、双方のつながりを位置づけている。マルクス主義の自己改革を提唱し、あくまでもマルクスにこだわり続けて、徹底的に内在し究め尽くしながらマルクスを超え出ることを追求しようとする立場を私はとってきたが、そうしたマルクス（主義）理論へのスタンス、それに関連して今日的な未来社会像への当面のアプローチの仕方をめぐって、加藤さん、千石さんとの相違が存在しているのだろう。

　異論派的なポジションにあったにせよ、スターリン主義ないしレーニン主義が支配的であった時代を過ごしてきた世代に属する１人として、自明視されてきた観念から解放された真実のマルクス像を描き出し後の時代へ伝える責務を少しでも果たしたい。また、近代日本思想史に特徴的でマルクス主義内部での繰り返されてきた、無批判な礼賛から一転して廃却への振り子運動の再現に抗し、今日的にそれを断つように図りたい。ソヴェト・マルクス主義から脱マルクス主義への安直な移動という、昨今のわが国の目前にしている思想状況の中にあって、そうした思いをも拙著にはこめている。

　小松義雄さんは「アソシエーションと個人的所有の再建論争」（東農大産業経営学会『オホーツク産業経営論集』第７巻１号）の注の１つで、拙著に批判的に言及されている。小松論文では、「アソシエーション社会主義＝労働者生産協同組合型社会主義論の取り返し」という見地に立って、かの『資本論』の《生産手段の共同占有と個人的所有の再建》論に関し、拙論を含むこれまでの論議を却け、マルクスの所論が『アトリエ』派や第一インター派の「アソシアシオン＝共同所有＋個人的所有」論を承けたものであるという発見が提示されている。

　わが国のマルクス(主義)理論研究の総体の中では、未来社会論をめぐって、旧来どおり、後期エンゲルスの定型になる原始共同体の高次復活論に従う論者が、依然として数多いであろう。しかし、社会主義は共同体イメージか、それとも市民社会イメージかという枠組のなかにあった１９７０年代までの議論の水準を超克して、アソシエーション論の新規開拓によりマルクスの新たな、だが本来の可能性を汲み出すこと、それによってこれからの社会主義像の構築に寄与することが求められているし、可能になってきている。近年、マルクスのアソシエーション論や協同組合論に注目した著論が相次いでいるが、その論者たちは、既存の党派的な、あるいは学派的なつながりとはまったく無縁で、それぞれに多様な立場にわたっている。そのことも、これまでにない可能性を示していると思われる。更なるアソシエーション論の輩出に期待したい。