濃尾地震

水鳥（みどり）の断層崖の写真

地震概要

＜　「理科年表　2015」より　＞

M8.0

岐阜県西部：『濃尾地震』：仙台以南の全国で地震を感じた。わが国の内陸地震としては最大のもの。建物全潰14万余、半潰8万余、死7,273、山崩れ1万余。尾根谷を通る大断層を生じ、水鳥で上下6m、水平に2mずれた。

被害状況

＜　「日本の地震学」*1　（P66-68）より　＞

この地震のマグニチュード*2は8.4 で、そのエネルギーの大きさは世界最大級のものであった。その上、陸地の真中で起こった地震であった。更に被害が惨状を呈したのは、一つは大地震につきものの火災がこの地震でも猛威をふるったこと、もう一つは日本人がその当時まで経験しなかった洋式建築物の崩壊という新しい災害要素がくわわったことである。火災が特にひどかったのは岐阜市で、市街は南方の一部を残して全焼している。岐阜の火災は地震の直後から起こり、人びとは地震の方に気をとられ防火のことは忘れてしまったので、午後2時頃の西北の風にあおられ、火勢はますます激しくなった。このとき市内の中部以北の住民ははじめ稲葉山下に家財を運んで安全と思っていたところが、そのうちに稲葉山も飛び火のため一面の火の海となり、人びとは真暗闇の中を逃げ廻ったため負傷するものが続出した。師範学校生徒の応援を得て鎮火したのは29日午前11時頃であった。

洋式建築物の被害で特に目立ったものは、煉瓦造りの建物の崩壊と破損であった。日本式家屋も破壊したが、煉瓦造りは特に日頃宏壮美麗を誇っていたものが崩壊したためもあり目立ったのである。そういう建物としては、熱田では、尾張紡績会社、セメント会社などで、名古屋市内では郵便電信局、県庁、警察署、監獄所、控訴院裁判所、市役所、諸学校、停車場、劇場、電燈会社、第三師団司令部、などがあり、大阪では、浪速紡績会社の工場があった。また、岐阜では、御料局支庁、火葬場などがあった。特に工場の被害は、労働者が多数集合している屋内が、煉瓦造り建物の特徴として、倒潰するのではなく、一挙に崩壊したために、その惨状は眼をおおうばかりであった。その中でもひどかったのは尾張紡績会社の崩落で、地震のあったのがちょうど労働者の交代時間にぶつかり、工場内にあった850名の工女全員のうち、瞬時にして35名の即死、、130名の重傷者を出したのである。

被災地の現地調査によれば、煉瓦造りの建物は工事の疎漏、材料の粗悪、構造の脆弱、モルタル配合の不良、などが指摘されました。これに対して、上記の資料（p70-71）では次のように述べています。

明治24年といえば、それまでの政府直営であった鉱山業、製鉄業、紡績業などが民営に移管され、特に紡績業では明治20年頃から洋式機械による大工業が圧倒的となりはじめた日本資本主義の勃興期にあたる。そのため、一方では工場労働が普及するにつれ、そこに働く労働者のための工場建設に資本化が十分な考慮を払うことなく利潤追求のための設備拡充を行い、また一方、建設業者も、それを安くあげるために手を抜いたというのがその辺の事情である。震災地を視察した建築関係者は、すべてこの不良工事を指摘している。（漢数字をアラビア数字に変換）

地震断層の出現

この地震によって生じた断層は、北は福井県野尻から南は犬山市の東方帷子まで延長80km以上に及び、特に根尾谷の水鳥（みどり　写真参照）では垂直に6m、水平に2mずれました。

断層が活動することによって地震が発生することは今日でこそ常識になっていますが、当時は仮説の1つであるにすぎませんでした。濃尾地震では根尾谷で明瞭なる断層が出現しましたが、断層の出現しない地震もあり、仮説を脱するまでにはいきませんでした。この辺の事情を下記の資料より抜粋します。

＜　「地震の事典」*3　（p288-289）より　＞

地震波地殻やその下方での岩石の急激な破壊・ずれ運動が原因であるが、これまで長い間、地震の結果と考えられてきた。1891年（明治24）10月の濃尾地震では、調査にあたった小藤（Koto,1893）の「根尾の大断層の急激な形成が、この大地震の実際の原因である」との認識も、容易に受け入れられなかった。彼はまた、「10月の地震は私には、これら既存の割れ目（地質断層）の一つに沿って断層運動が反復したものと思われる。」と書き、地震がなんども同じ断層上で繰り返し起こったことをはっきり指摘していた。地震とは断層運動であると、明確に洞察していた。実際、この根尾谷断層に沿っては、地質時代の第四紀（約164万年前以降）を通じて断層運動が反復、特徴ある地形やそれを立証する物的証拠（地質上のずれ、変位=食違い。現在、発掘された断層は保存館で観察できる）が見出されている。

震災予防調査会

この地震が契機となり、文部省の機関として「地震予防調査会」が組織されました。広範ににわたる調査・研究が実施されましたが、中でも耐震建築関係ではその結果が実際の施工に生かされました。

＜　日本の地震学*1　（P84）より　＞

濃尾大震災でヨーロッパ直輸入の煉瓦建築が崩壊したことは、当時の建築界に非常な刺激を与えた。そして直ちに、必要な研究と対策が次々ととられた。モルタルの接着力の研究が震災予防調査会で行われるとともに、在来の消石灰分の多いモルタルを廃して、セメントの多いモルタルに改良され、目地をつくり鉄ものを敷込んだ入念な施工が行われた。これらの例が、司法省、裁判所、海軍省などの建物であり、建築途中から濃尾大地震の経験が入れられたのである。これらの建物は、それ以前の建物と一、二年の差で建設されながら、のちの関東大震災にも生き残ったのである。