一昨年の春、郵政民営化の前段階である日本郵政公社が誕生してから、欧米で発行する「国際専門誌(以下、単に「雑誌」と称する)」の国内配達に、民間の宅配便業者が参入して来た。最初に佐川急便、遅れてヤマト運輸の2社である。これらの業者が配達する雑誌では、英語の宛名の上に日本語の宛名が印刷されたラベルが貼られ、しかも、英語とは懸け離れた滅茶苦茶な日本語であるケースが少なくなかった。そのせいかどうかは分からないが、それまで皆無だった雑誌の「遅配」や「未配達」が生じ、それらの雑誌を発行する学会事務局に、雑誌の再発行などの無用の負担をかけていた。

その一方で、郵便局による配達には何の支障もなく、安心感と信頼感があった(雑誌に日本語のラベルが貼られていなければ、それが郵便局による配達の証拠である)。そのため、配達が不確かな宅配便業者を排除する手立てを、なんとかして講ずる必要があった。一計を案じた私は、該当する学会事務局に対して日本の郵便事情を電子メールで説明し、善処するよう求めた。それ以来、宅配便業者による雑誌の配達が、ぱったりと途絶え、前回からは郵便局のみの配達に戻っている。

以上の経緯から、今回、届けられる雑誌が全て郵便局による配達かどうかを確認し、私の推察の正しさを揺るぎないものとする必要があった。
・3月7日(月曜日): Copeia 2005(1)、2005年2月号(郵便局による配達)
・3月14日(月曜日): Herpetologica 61(1)、2005年3月号(郵便局による配達)
・3月31日(木曜日): Herpetological Review 36(1)、2005年3月号(郵便局による配達)
・4月8日(金曜日): Journal of Herpetology 39(1)、2005年3月号(郵便局による配達)

これで漸く、一昨年の秋から続いていた私の戦いに終止符が打たれ、このテーマからは安心して足を洗える運びとなった(1)。

[脚注]
(1) 何もしなければ、何も始まらない。最初から諦めてしまって、手をこまねいていては、何の解決にもならない。今回のように、自分に出来ることを続けて行けば、きっと道は開けるはずである。